期間
2025/8/2(土)～2025/8/9(金)
今週の取引・ポジション報告
決済ポジション損益：
利益：📈 損失：📉 イーブン：➖
新規ポジション
🆕ファンダメンタル - 米国2年債先物2025-9long
🆕 レシオスプレッド→カバードコール→ショートストラングル - ETHUSDT OP15AUG25long3600C
🆕 バタフライ - N225 OP 25-08-3w long 42000C-42500C-43000C
週の中でエントリー→決済したポジション
なし
週をまたいで決済したポジション
📈デルタニュートラル-XRPUSDT PERPshort - 現物long
継続保有ポジション
🟦 個人向け国債 変動10年 long
🟦 インフレヘッジ GLDM long - ツナギ中
🟦 為替ヘッジ - USDJPY short
🟦 QYLD long
🟦 HYG long
🟦 PFF long
🟦余剰資金保管-SHVlong
🟦ドル資産カバードコール - USDJPY2025-09-10short151C
ポジションに関する所感
- 金利の市場ファンダメンタルが変化したことに対応して、米国債2年先物のポジションを持ちました。
- リスクオン市場が継続しているため、そのためのイーサリアムと日経平均についてオプションのポジションを持っています。
結果は来週わかります。 - XRPについては強い上昇が終わったため、証拠金確保のために鞘取りポジションを解消しました。
マーケットサマリー
2025/08/02(土)
- クーグラーFRB理事が任期途中で辞任、トランプ氏に後任指名の機会
2025/08/03(日)
- 記録なし
2025/08/04(月)
- 米耐久財受注（確報値）は6月前月比で-9.4%、コアは0.2%で市場予想通り
2025/08/05(火)
- 米株は押し目買いで反発、国債市場は落ち着き、ドル軟調
- 米貿易収支は6月602億ドルの赤字、予想より赤字減少
- 米ISM非製造業景気指数は7月50.1で予想下回る
2025/08/06(水)
- OpenAIが評価額5000億ドルで株式売り出し検討
- トランプ氏、対インド関税を50％に倍増
2025/08/07(木)
- トランプ大統領が半導体に約100%の関税表明、貿易相手国・地域別に一律関税を発動
- プーチン・トランプ会談が数日内に実施予定
- トヨタ純利益2.6兆円に下方修正、米関税の影響
- 英中銀が4.00%に利下げ決定、QT減速を示唆
2025/08/08(金)
- 赤沢再生相、米国の15％関税に対する大統領令修正を米閣僚に申し入れ
各アセットの今週のPerformance
カテゴリー別市況コメント
- 暗号資産：Ethereum（+14.66%）、XRP（+9.88%）、Solana（+8.64%）、Binance Coin（+5.13%）と大幅高。ビットコインも+2.61%と堅調。
- コモディティ（農産物）：コーヒー（+8.97%）、ココア（+5.61%）が高騰。大豆系や小麦は軟調で、特にコーン（-1.28%）は弱め。
- コモディティ（金属）：銀（+4.37%）、金（+2.63%）、プラチナ（+1.72%）が堅調。一方、パラジウム（-6.13%）は急落。
- 株式指数：米国株はNasdaq 100（+3.73%）、S&P500（+2.43%）と上昇。欧州（Euro Stoxx50 +3.53%）や日本（TOPIX +2.56%、日経225 +2.50%）も堅調。香港・インドは弱め。
- 通貨ペア（対円）：南アランド（+2.32%）、英ポンド（+1.51%）が強含み。トルコリラ、豪ドル、NZドルは小幅高。
- 債券：主要国債は総じて横ばい〜小幅安。米国2年債（-0.12%）、米国10年債（-0.33%）と金利上昇圧力。
- エネルギー：WTI原油（-5.12%）、天然ガス（-3.02%）と大きく下落。
- ボラティリティ指数：VIX（-25.66%）が大幅低下、リスクオンのムードを反映。
例外的パフォーマンス
- 暗号資産の急騰（特にEthereum +14.66%）
- 農産物のコーヒー急伸（+8.97%）とココア高騰（+5.61%）
- パラジウム急落（-6.13%）
- VIX急低下（-25.66%）
総括
リスクオンの流れが鮮明で、株式・暗号資産・一部コモディティが全面高、債券は小幅安、エネルギーと一部貴金属は軟調。
出典:Barchart.com
(私のトレードノートからのサマリーの作成に、AIを利用してまとめています)
本記事では、私の投資戦略・トレードポジションを公開していますが、
投資助言として利用しないでください。
具体的な売買タイミング・リスク量、
大型株以外の個別株の銘柄名は公開しておりません。
これはコピートレードを行うことや、流動性に影響を与えることを避けるためです。
あくまで参考情報としてご利用いただき、
最終的な投資・トレード判断はご自身の責任で行ってください。